家作りの第一歩はココから!

歴史

日本においては1891年濃尾地震の半年前に建築家河合浩蔵が講演の中で「地震の際、大振動を受けざる構造」について述べた記録が残っています。しかし、近代的な耐震設計の誕生は、1906年に発生したサンフランシスコ大地震の現地調査に参加した大森、佐野両博士の提言からといえるでしょう。

 

佐野博士はその調査報告の中で、耐震的にはラーメン式鉄骨造及び鉄筋コンクリート造が優れていることを述べています。その後も同博士は、1915年の「家屋耐震構造論」の中で、「震度法」という設計法を提言しています。

 

その後、1923年発生の関東大地震を受け、岡隆一などの建築構造研究家によって現在の免震や制震に結び付く多くの免震構造が提唱されました。そして翌年には市街地建築物法の中で「水平震度0.1」を採用し、世界に先駆けて耐震設計法が誕生しました。

 

1930年前後には構造について柔剛論争が行われましたが、結論が出ないまま剛構造が主流のまま戦争期に入りました。

 

1950年には建築基準法の制定時に材料許容応力度が2倍に引き上げられました。また設計水平変震度も0.1から0.2に引き上げられました。またこのときに構造設計について短期と長期という考え方が導入されました。

 

1968年の十勝沖地震において、建築基準法に基づき設計された鉄筋コンクリート造りの建築物が大きな被害を受け、建築学会の設計基準が改正されました。その後も多くの耐震研究の成果を取り込み、1981年に建築基準法が改正され、現在の「新耐震設計法」が施行されました。そこでは二段階設計法というものを採用し、一段階で中程度の地震では建築物の無損傷を目標とし、二段階として関東大震災レベルの強い地震動には人命確保を最優先し、建築物の倒壊防止を目標としています。

 

1995年の阪神淡路大地震は、免震構造の拡大に拍車をかけることになりましたが、建設には日本建築センターによる評定や建設大臣の認定を受ける必要があったため、認可に3ヶ月程度の時間を必要としました。その後の開発の進展により、2001年4月からは一定の条件を満たせば評定や大臣認定を必要とせず、通常の建築確認手続きのみで免震建物の建設が可能になりました。2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震では、被災地域に多くの免震・制震建物があり、その多くは余震の中でも免震機能は維持され、その効果は十分に発揮されました。

 

今後の検討課題としては高層ビルの長周期振動の問題が表面化しましたので、この対策をすることが急務といえます。

 

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